中華入門

書き込みがイマイチだったの注文家具

身の回りのことに他の人々外の条件を持っていた友人の一人。仕事の都合でシンガポールに赴任になったときにこだわりの注文家具新居をコーディネートしています。元のセンスのいい人なので、部屋全体のコーディネートは抜群。細部までこだわったオーダー家具はやっぱり素敵。しかし、見るのと使うのは違うのでしょう。椅子の座り心地は決してよくないテーブルの高さが微妙に使い勝手が悪い。本人には言えないだろうが、使用にはイマイチの家具ばかりでした。
今エコハウスが注目を集めています。自然環境にやさしいエコハウスは、環境保全の意味からも、今後普及されることが望まれる建築方法になっています。エコハウスは断熱性と気密性が高く、自然素材が使われている建築物である必要があります。また、換気能力が高いのもエコハウスの条件となっています。居住性能と高い機能性を誇る住宅です。
　三菱重工業は、インドのデリー・ムンバイ間産業大動脈構想（DMIC）の下、三菱重工業がコンソーシアムリーダーとして推進するスマートコミュニティ（環境配慮型都市）構築事業で、インド最大の財閥であるタタ・グループと共同でフィージビリティ・スタデイ（事業可能性調査：F／S）を実施することで合意し、覚書（MOU）を締結した。

　DMICは、首都デリーと商都ムンバイ間の1,483kmに及ぶ広大な地域に900億米ドルを投じ、工場団地や発電所、空港、港湾、鉄道、道路、商業施設などを建設・整備する巨大なインフラ整備プロジェクト。今回の事業はその一環で、2009年12月の日インド年次首脳会議での政府間合意を受け、省エネ・低炭素型のスマートコミュニティを構築しようというもので、具体的には、経済産業省策定の「平成22年度インフラ・システム輸出促進調査等委託事業（グローバル市場におけるスマートコミュニティ等の事業可能性調査）」の下、同省が日本の6企業グループに検討を委託、初期事業化の検討が進められている。

　その一つである三菱重工コンソーシアムは、三菱重工業、三菱商事、三菱電機、Jパワー、三菱総合研究所の5社で構成。2010年度末に初期事業化検討結果を報告書として提出、今年度は、グジャラート州を対象にF／Sを継続委託されている。

　今回、事業化検討の対象プロジェクトとなるのは、工場の省エネ化やエネルギー管理システム、工場排水・廃棄物処理から、リチウム電池採用の電気自動車・バスの実証や電力貯蔵システム、さらには太陽熱発電までと多岐に及ぶ。いずれも、幅広い裾野を持つ三菱グループとタタ・グループ各社がそれぞれ得意とする分野であり、それらを組み合わせることで、一層実現性が高まるとの判断で合意した。なお、コンソーシアムは2012年3月を目標に検討結果をまとめる予定。（11年8月26日、三菱重工業のプレス・リリースから）

08/26/2011

　26日付のエコノミック・タイムズ紙（4面）によると、米国の女優で歌手のパリス・ヒルトン氏は、インドで自身がプロデュースするアパレルブランドを発売する。取り扱い店舗は小売大手のショッパーズ・ストップ。パリス氏はヒルトン・ホテル創業者コンラッド・ヒルトンの曽孫にあたる。

　ショッパーズ・ストップの百貨店事業担当社長、ゴーヴィンド・シュリカンド氏は「香水や靴、サングラスや音楽アルバムなど17の商品を来月から発売する。発売にあたりパリス氏が訪印予定で、現在日程を調整中だ」と話している。ターゲットは富裕層の若者だ。ショッパーズ・ストップでは米「エスティー・ローダー」傘下の「クリニーク」、「MAC」などの海外ブランド化粧品を販売しており、同層の顧客獲得を狙う。

　コンサルティング会社のテクノパーク・アドバイザーによると、インドのアクセサリー市場は600-650億ルピー、年間8-20%増で成長している。ブランド品が売り上げの12-15%を占めているという。テクノパークのサロニ・ナンギア副社長は「今まではアクセサリーにお金をかけなかった消費者も、所得水準の上昇で高価格帯のアクセサリーを買い求めている」と指摘している。

08/26/2011

　デリー地下鉄は25日午後3時ごろから、首相官邸周辺の4駅を一時閉鎖した。汚職防止組織要求運動を行っているアンナ・ハザレ氏のグループが、支持者に首相官邸の囲い込みを呼びかけていることが原因。

　閉鎖されたのは、ウドヨグ・バーワン駅、レースコース・ロード駅、ジョル・バーグ駅、カーン・マーケット駅の4駅で、いずれも首相官邸の近く。カーン・マーケット駅は午後7時半ごろ再開されたが、他の駅では夜遅くまで閉鎖が続いた。（26日付ザ・ヒンドゥー紙の1面、タイムズ・オブ・インディア紙の3面から）

08/26/2011

　ボンベイ証券取引所（BSE）のSENSEX指数は26日12時19分現在、25日の終値比23.41ポイント安の16,122.92ポイントで推移している。率にして0.15%の続落。朝方は値頃感からの買いで約110ポイント上昇する場面もあったが、連日の朝高後軟化というパターンが繰り返されている。依然として国内外の不透明感が強いこと、26日に予定されているバーナンキ米連邦準備理事会（FRB）議長の講演内容を見極めたい向きが多いこと、週末を控えた利益確定や持ち高軽減の動きなどから、買いが長続きせず、マイナス圏の動きに転じている。この時点では、不動産株が特に弱い動きとなっている。

　25日の同指数終値は24日の終値比138.65ポイント安の16,146.33ポイントとなった。率にして0.85%の続落。指数構成30銘柄のうち、値上がりは11銘柄、値下がりは19銘柄だった。

　個別銘柄のうち、上昇銘柄で目立ったものは、DLFの2.67%上昇、タタ・モーターズの1.91%上昇、サン・ファーマの1.27%上昇、バルティ・エアテルの1.18%上昇、石油・天然ガス公社（ONGC）の1.11%上昇。一方、下落銘柄で目立ったものは、ジンダル・スチールの4.52%下落、ジャイプラカシュの4.50%下落、ヒーロー・モトコープの3.10%下落、インフォシスの2.68%下落、住宅開発金融社（HDFC）の2.65%下落など。

　投資主体別に見ると、外国機関投資家（FII）は144億550万ルピーの売り越し、国内機関投資家（DII）は38億5,010万ルピーの買い越しをそれぞれ継続した。（BSEの取引記録などから）

08/26/2011