Dec 12, 2009
職員研修にしてしまった失敗談
職場で従業員の研修を受けた時を休憩時間に"お前、数学科卒だと。すれば、この計算を解いてもらえますか?プログラミングに必要なため"と、どのような数式を解くように、先輩の言うことです。意欲私は仕事を優先に社員研修を無視して、数学の問題に没頭したが、後に"新人社員研修が優先"と呼ばれ、怒っています。当然ですよね。保険屋と販売促進の商品にクリアファイルを受信すると、嬉しいです。もちろん、宣伝のために、文字や写真、イラストがプリントされていますが、ツルツルしたスケルトンタイプのクリアファイルに印刷されている場合、おしゃれに見えます。自治会の会合などに行く時も、クリアファイルに入れて、誤って宣伝している私です。
【石垣島トライアスロン取材班】石垣島ITUトライアスロンワールドカップ2011と石垣島トライアスロン大会(主催・石垣市、琉球新報社、日本トライアスロン連合、沖縄テレビ放送、日刊スポーツ新聞社)は17日、石垣市の登野城漁港を発着点に、スイム1・5キロ、バイク40キロ、ラン10キロの計51・5キロのコースで行われる。
ワールドカップは31カ国から121人(男子69人、女子52人)が出場。女子は午後1時、男子は午後3時45分にスタートする。一般アスリートが参加する石垣島トライアスロンは午前8時に競技を開始。エイジ部門に1322人、3人1組のリレークラスに156組(468人)の計1790人がエントリーしている。
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【浦添】沖縄プロレスのメンバー4人が16日、浦添市の小規模多機能型居宅介護事業所「長寿庵」(諸見政則所長)を訪れ、地域の子どもたちや事業所のデイサービスを利用するお年寄りらに絵本の読み聞かせをした。登場人物になりきった語りや迫力ある発声に、会場は静まり返り、物語の世界に引き込まれた。
同プロレスは那覇市のジュンク堂書店那覇店で、定期的にボランティアの読み聞かせをしているが、福祉施設の訪問は初めて。
利用者の比嘉ナベさん(97)は「子どもたちが近寄ってくれたのもうれしかった」と語り、交流を楽しんだ。
同プロレスのエイサー8さんは「遊びながら笑顔になってもらえるよう工夫している」と語った。
【福島県で仲村良太】東日本大震災で、大津波に襲われた福島県いわき市の舞子浜病院(内科・精神神経科)で医療ソーシャルワーカーとして勤める県出身の鈴木恵利子さん(44)=旧姓・東、那覇市国場出身=は病院に残された患者のケアに奔走している。津波による病院の被災や食料難、物資不足など数々の混乱を乗り切り、今は可能な限りの患者支援を続けている。
震災発生時は非番だった鈴木さん。病院では大津波警報の発令を受けて、職員らが急いで患者らを3階以上に移したことで1人の犠牲者も出なかった。
しかし、地震後の約2週間ほど薬や食料などの支援物資が届かない日々が続いた。電話もつながらず、水道はストップ。最大で350人が残された病院の「絶望的状況」を目にした鈴木さんは「社会的弱者が置き去りにされた」と憤る。
患者の社会復帰の手助けをしていた鈴木さんは、震災による物資不足の中で被災者に水や薬の支給場所を伝えるラジオ放送の伝え方にもがくぜんとした。
「『詳しくはホームページを見てください』と言っていた。インターネットを使えない人も多く、人知れず亡くなった人もいるかもしれない。今後の教訓にしてほしい」と訴える。
電話が通じるようになり、鈴木さんは病院の協力機関と連携して在宅患者の安否確認を進めるとともに、物資確保の手だてを整えた。
病院の車両が津波で破壊されたため、今後は巡回バスで地域を回り、在宅患者の現状を直接把握する予定だ。
鈴木さんは、エイサー団体「いわき美らてぃーだ」に所属。病院の秋祭りでエイサーを披露した。
地元ではエイサーと同様、いわき市出身の浄土宗の僧・袋中上人(たいちゅうしょうにん)が広めた「じゃんがら念仏踊り」が親しまれており、鈴木さんらの演舞も歓迎された。「患者さんもエイサーが好きだった。泣いて喜んでくれた」
「7月までには病院も復旧する予定。みんなの生活が落ち着いたらエイサーの練習もしたい」と話す鈴木さん。
病院の復旧とともに患者らに笑顔が戻る。
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大津市の大津商工会議所はこのほど、東日本大震災の市内の企業への影響についての調査結果を発表した。震災後の業況について3割の企業が悪化していると答え、今後の受注見込みについては4割が減少見込みとした。 調査は3月18?24日にFAXで行い、製造業や卸売り業、金融業、観光業など市内に事業所のある98社から回答を得た。
調査結果では震災後の業況について悪化が32・7%、変化なしが66・3%、良くなっているが1%だった。
今後の受注見込みは減少が44・9%、変化なしが53・1%、増加は2%。減少のうち、10%以内の減少は16・2%、20%以内の減少は12・1%、30%以内の減少は4・6%、30%以上の減少は8・1%だった。
被害状況では従業員や家族、社屋などが被災した直接被害が8%、仕入れや物流の不安定化、イベント中止などの間接被害が52%、被害なしが36%だった。被災地に拠点のある企業は12・2%。
企業からは建築資材不足の解消や金融支援などを求める声が聞かれた。
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