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顔の疣は位置が重要

顔にどのような点があるが、顔の疣は、やはり場所が重要ですよね。ヌンウイウイ涙私たちの道路や口元にイボなら、それは顔の一部でもあり、似合っている人も多いですよね。私の場合は眉間の左側の近くの大きい点が。確かに存在感はあるが、顔にプラスの効果は何も得ていない気がします。残念です。
女性の大敵、シミ、そばかすなどのよく知られています。私もシミそばかすに悩んでいる人です。幼い頃からそばかすが本当に悩んだ時期がありました。大人になって何とか化粧でカバーしています。最近は歳のせいか、シミも増えているように感じます。あまりにも濃い化粧になってしまうのもどうかと思う。克服するために、美白用品、毎日努力しています。
　受話器の向こうから届く悩みや相談に２４時間体制で応じる「京都いのちの電話」が昨年１年間の受信状況をまとめた。自殺志向の電話は３６００件を超え、１９８２年の開局以来、最も多かった。中年男性からの電話が増えており、事務局は「働き盛りの男性が抱える生きづらさを反映している」と分析している。
　事務局によると、昨年の総受信件数は２万３９５４件と前年より１３０２件増えている。うつなど「心の病」を訴える内容が１万１７９５件と約半数に達した。
　自殺を予告したり、「死にたい」と漏らしたりする電話は前年より５６１件多い３６６８件で全体の１５・３％。自殺志向の電話の約６割が女性で、男女とも前年より多い。なかでも男性の４０歳代が５０７件（前年比１３３件増）、５０歳代が３００件（同９１件増）と大幅に増えている。
　内容別では「健康」（２８・６％）が最も多く、「人生」（２５・８％）、「対人」（１０・８％）が続く。「職を失い、再就職先がない」「将来の展望が描けない」などと近年は経済的な相談や介護の悩みが目立つという。相談はＴＥＬ０７５（８６４）４３４３。
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　京都いのちの電話はボランティアの相談員を募集している。対象は２０〜７０歳で性別は問わない。相談員になるには研修と実習が各１年ずつ必要。申し込みは所定の用紙で１５日まで。問い合わせは事務局ＴＥＬ０７５（８６４）１１３３。

　この春、岡崎で夜桜を楽しむ最後のチャンスが到来した。上地（うえじ）八幡宮（岡崎市上地町、TEL 0564-51-6145）の「鬱金桜（ウコンザクラ）　桜まつり」が4月15日から始まる。（岡崎経済新聞）

【画像】 準備が進む境内

　岡崎の桜の名所「奥山田のしだれ桜」（奥山田町）のライトアップが4月6日に終了したのに続き、「岡崎の桜まつり」（岡崎公園〜伊賀川一帯）も明日15日で終了する。エドヒガンザクラにヨメイヨシノとそれぞれ品種が異なり開花時期がずれるため。

　同神社の桜の品種はウコンザクラ。ほかにも境内にはソメイヨシノやケイオウザクラ、カンザクラ、シキザクラなども植えられており、「10月から4月終わりにかけて、いつもいずれかの桜は咲いている」と宮司の大須賀久人さん。「やはり珍しいのはウコンザクラ」

　拝殿から見て右手に「右近の橘」、左手に「左近の鬱金桜」が植えられている。「京都御所に倣ったもので、『さこんのウコンザクラ』になって紛らわしいですね」と笑う。

　樹齢約300年という主幹は枯渇してしまったが、子株・孫株が育ち、根元から数本の幹に分かれ広がっている。花は15〜20枚程度の大輪の八重咲きで、薄黄緑色からピンク色に日に日に変化していく様子も楽しめるという。

　開花状況は、ライトアップを明日からに控えた14日でようやく数輪が咲いた程度。大須賀さんは「当初9日〜20日での開催を予定していたが、ソメイヨシノ同様開花が遅れたため延期した。日曜の17日で七分咲き、18日で満開になるのでは」

　岡崎の桜まつりは10日の「家康行列」だけで約30万人の見物客だったという。奥山田のしだれ桜もかつては知る人ぞ知る場所だったが、テレビなどでも取り上げられ有名になった。同神社の桜まつり＝ライトアップはそれらに比べあまり知られておらず、「見物客は例年8,000人程度」だという。

　東日本大震災の影響を鑑みライトアップ規模は縮小するというが「そのかわりろうそくをウコンザクラの周りに並べる。参加希望者に被災地の人たちへのメッセージを紙に書いてもらい、キャンドルシェードにする」という。ろうそくは使用済み食用油から宮司自ら手作りしたもの。

　期間中、抹茶を「桜饅頭（まんじゅう）」付き500円で振る舞う。「当神社特製のまんじゅうに、抹茶は京都宇治の『初昔』、茶わんは上地町で作られた『上地焼』でお出しする」。いずれもいわれがあり、宮司から興味深い話が聞けるかもしれない。

　開催時間は9時〜20時、夜間照明は18時ごろから終了まで。期間は25日までを予定（開花状況により変更の場合あり）。


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上地八幡宮


　東日本大震災発生に伴う自粛ムードの影響で、横浜・みなとみらい21（ＭＭ21）地区のパシフィコ横浜で予定されていたコンベンションなどのキャンセル率が３月、77％に上ったことが13日までに分かった。被災地をおもんばかっての自粛が理由のため、同月についてはキャンセル料は請求しない方針。４月も開催予約の約４割がキャンセル。原発事故を背景にした風評や夏場の電力供給不足もあり、今後も予断を許さない状況だ。

　東日本大震災が発生した３月11日以降、パシフィコ横浜では35件の開催予約が入っていたが、このうちキャンセルは27件に上った。季節がら大学などの卒業式が多かったという。４月の開催予約は72件で27件（38％）がキャンセル。世界各国から約２万人の参加を見込んでいた国際医用画像総合展も含まれており、経済的な損失が大きいという。

　５月は43件の開催予約のうちキャンセルは今のところ３件にとどまっているが、横浜市経済観光局は「今後、原発事故の影響がどのような形で表れてくるのか、心配している。また、予約を取るためには、夏場の電力供給不足を見込んだ対策も必要。２０１１年度上期は厳しい状況になる」とみている。

　東日本大震災の発生直後に横浜市が市内中小企業１３８社（製造業73社、非製造業65社）を対象に実施した緊急聞き取り調査によると、回答企業の６割が前年同月に比べ売り上げが減少すると回答。観光・飲食・宿泊関連での旅行やイベント、宴会のキャンセルなど間接的な影響については、７割以上の企業が「出ている」「出始めている」と答えた。

　市は今月８日、林文子市長を本部長とする「横浜市『くらし・経済』震災対策本部」を設置。観光・コンベンション分野を中心に市内経済への影響を踏まえ、15日には市内経済団体などと今後の支援策のあり方などを協議する。

　併せて、林市長は、姉妹、友好都市など約２００の国や地域に、横浜が安全であることを伝えたレターを各市長らに宛て送っている。

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