中華入門

雨の日はスポーツクラブで汗を流そうと

土曜日は朝から雨だった。こういうことは気分も憂鬱になる。それで娘二人を連れてこれは、このところご無沙汰だったスポーツクラブに行ってみた。昨年、我が家の近くにできた新しいスポーツクラブ、ジム、スタジオ、プール、入浴施設が揃っている。ここでは、会員にならなくても、自由に利用することができます。三人でヨガのクラスをして、プールで泳ぐ教育システムを使用したりして汗を流し、サウナでくつろいで帰ってきた。
どんなスポーツでも大会に出るためにはユニフォームを立てる必要があります。高いものもあれば簡単に準備することができるものもあるようです。サッカーユニフォームを作成するに来た人の話が耳に入ってきたことがあったのですが、サッカーのユニフォームを作るための布は、ピンからキリまであって、選択布の種類に応じて、高くても、されると、安くもなるんだそうです。
　公益財団法人日本棋院（東京都千代田区、大竹英雄理事長）は30日、中部総本部（名古屋市）の30代の男性職員が同総本部の経費1千数百万円を使い込んでいたことを明らかにした。本人も着服を認めているという。
　棋院は調査委員会を設け、詳しく調査している。職員を近く懲戒免職にするとともに、告訴も検討している。　

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　海外では切り替えが進みつつあるが日本では導入が遅れていたポリオの不活化ワクチン。厚生労働省は、接種によりまれにまひが生じる恐れのある生ワクチンから、より安全性が高いとされる不活化ワクチン導入のため、３１日に専門家や患者らで作る検討会の初会合を開く。早ければ来年度中にジフテリア・百日ぜき・破傷風・不活化ポリオの４種混合ワクチンが導入されることから、移行の具体的な時期や方法などについて検討する。

（油原聡子）

　●ＷＨＯも警告

　「統計上の発病が１００万人に１人でも、まひが起こった人にとっては確率は１００％。不活化という安全な代替方法があるのだから、もっと早くに導入するべきだった」

　こう話すのは患者会「ポリオの会」の小山万里子代表だ。生ワクチンは毒性を弱めた生きたウイルスが入っているため、まれに接種でポリオを発症する。ＷＨＯ（世界保健機関）は生ワクチンを使うと１００万人に２〜４人の患者が発生すると警告。同会によると、先進国では、ウイルスを無毒化した不活化ワクチンへ切り替えが済み、接種による感染はないという。

　しかし、日本では「国内メーカーの開発が進まない」（厚労省）として生ワクチンを使い続けた結果、ワクチンが原因のポリオ認定患者が平成１３年度から１０年間で１５人、接種者からの二次感染は１６年度から７年間で６人出ている。今は不安を感じる親などの要望を受け、海外から不活化ワクチンを独自輸入し、自費診療で接種する医療機関が急増している状態だ。

　●世界初の技術

　開発推進の契機は、新型インフルエンザの流行だったという。ワクチンの意義が見直された結果、「ポリオも不活化導入へ流れができた」と関係者。厚労省は昨年、国内メーカー４社に対し開発促進を要望、早ければ今年末から薬事承認の申請が順次行われ、来年度中にも導入の見込みだ。

　導入は遅れたが、国産不活化ワクチンは世界で注目を集めている。現在世界で使われている不活化ワクチンは強毒性ウイルスを無毒化したものだが、開発中の国産ワクチンは、最初から毒性の弱い弱毒性ウイルスを使用しており、実用化されれば世界初となる。

　現在、野生株のポリオが流行しているのはナイジェリアやパキスタンなど４カ国。野生株のポリオが根絶された後のことを念頭に、各国は強毒性ウイルスより安全に扱える弱毒性ウイルスをワクチンに導入したいと考えている。世界に先立つ実用化は、日本のワクチン開発力向上を世界に知らしめると期待されている。

　●接種率低下？

　一方、不活化ワクチン導入を前に、現場では混乱も広がっている。不活化ワクチンを扱う「たからぎ医院」（東京都渋谷区）の宝樹真理（しんり）院長は「保護者が生ワクチンの接種を控え、不活化の定期接種化を待つ動きもある」。今春は定期接種の接種率が例年より１割減った自治体もあった。

　国立感染症研究所の岡部信彦・感染症情報センター長は「不活化導入を控えた今、最悪なのは生ワクチンも不活化もどちらもやらず様子を見ること」と指摘。最近では、中国でも複数の野生株ポリオが確認されており、「やらないという選択肢が増えると、いったんポリオを根絶した後に再度流行したタジキスタンのように、海外からウイルスが入ってきた際に広がる危険性がある」と話している。

　■ポリオ　感染すると、数百人から千人に１人の割合でまひが現れる、予防接種法で定められた定期接種の対象疾患。日本では昭和３５年ごろに大流行し、最大で年間約５６００人が発症したが、緊急輸入した生ワクチンで患者が激減。５６年以降、野生株ポリオによる患者発生はない。現在は海外からポリオが持ち込まれるのを防ぐため、予防接種法の対象疾病として、生後９０カ月までに２回、生ワクチンの経口接種が定められている。

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